仮登録する

女性がスマホを持つイラスト
下記エントリーフォームより仮登録してください。
派遣スタッフ登録に今すぐご来社できない方は、こちらのページから仮登録することができます(仮登録をしても当社との雇用関係は生じません。お気軽ご登録ください)。後日、QBフロントの担当者よりご連絡差し上げます。
実際に派遣のお仕事をご紹介する場合は、ご来社による本登録手続きが必要となります。本登録手続きには職務経歴書(書式自由)、印鑑(シャ チハタ以外)をご持参ください。
事前確認

ご登録いただく前に、当社の個人情報の取り扱いについて確認、同意の上、入力内容確認画面にお進み下さい。

利用目的について

仮登録でいただいた個人情報は、来社予約に関する準備、ご連絡および本人確認のために利用いたします。

第三者提供について

お預かりした個人情報は、法令の定める場合を除き、本人の同意なしに第三者に提供いたしません。

委託について

お預りした個人情報は、利用目的の範囲内において、当社で定める個人情報保護の基準を満たす委託先に委託する場合があります。

個人情報提供の任意性について

当社に個人情報を提供していただくことは任意です。ただし、個人情報の内容に誤りがある場合や個人情報をご提供いただけない場合には、当 社が提供するサービスをご利用できない場合がございますので、予めご了承ください。

開示、訂正等の手続きについて

(1)問い合わせ窓口

当社は保有する個人情報について、本人または代理人から、利用目的の通知、開示、内容の訂正、追加、削除、消去、利用の停止、提供の停止(以下、「開示等」という。)に関して、ご請求があった場合には、延滞なく誠意をもって対応します。

開示等のご請求は、まず、下記の「開示等のご請求の申し出先」にご連絡ください。 また、個人情報に係る苦情、相談の申し出も、下記で受け付けております。

  • ※開示等のご請求の申し出先
  • ≪個人情報保護に関するお問合せ先≫
  • 株式会社九電ビジネスフロント
  • 企画総務部
  • 個人情報管理責任者
  • 〒810-0001 福岡市中央区天神二丁目12-1
  • 天神ビル4階
  • TEL:092-711-2610
  • E-mail:info@qbfront.co.jp
  • 受付時間:土日祝を除く09:00~18:00
(2)開示等の請求方法

開示等のご請求をされる場合は、上記開示等相談窓口までお電話にてご連絡ください。 当社所定の開示等に関する請求書様式「個人情報取り扱い変更等請求書」を送付いたします。必要事項を記入し、上記宛先までご返送下さい。

この方法によらない開示等のご請求には応じられませんので、ご了承ください。

また「個人情報取り扱い変更等請求書」の記載に不備があった場合や、ご本人であることを確認できない場合は、その旨ご連絡申し上げ、再請求をご案内いたしますが、ご連絡後2週間を経過しても再請求がない場合は、開示等のご請求がなかったものとして対応します。

(3)本人確認

開示等の請求者が、本人であることを確認する為には、住所、氏名、電話番号、生年月日に加え、派遣スタッフ及び紹介予定派遣スタッフの場合はスタッフコード、社員の場合は社員コード等による本人確認を要します。これらの本人確認情報がわからない場合は、その他の方法で本人確認を行うことがあります。 (その他の本人確認※(運転免許証、健康保険証、パスポート、その他本人であることが証明できる公的文書、のうちいずれか1つの写しを同封) 代理人の場合には、ご本人が作成した本件に関する委任状(任意様式)が必要となります。 ※その他本人確認の中で、「本籍地」に都道府県名以上の記載(本籍地の詳細住所)がある場合は、都道府県名だけを残し、それ以外の部分を黒く塗りつぶしてください。

(4)開示等の手数料

個人情報の内容の訂正、追加、削除、消去、利用の停止、提供の停止のご請求に関する事務手数料は不要です。

(5)開示等のご請求の結果の通知方法

請求書に記載された請求者の氏名及び住所宛に、書面で郵送により通知します。 なお、通知までに日数を要することがございますので、ご了承ください。 また、以下の(注)に該当する場合は、開示をお断りします。

(注)開示等をお断りする場合

次の場合は、開示等のお求めを受付けいたしかねますので、予めご了承願います。

  • ご提出いただいた請求書に、「ご住所」「ご氏名」「生年月日」「電話番号」等の記載及びその他必要事項の記載がない場合。
  • 開示を希望する当社保有データと請求書にご記入の「ご住所」「お名前」「生年月日」「電話番号」等が不一致の場合。
  • 偽造、改ざんした請求書と判明した場合。
  • ご本人または第三者の生命、身体、財産その他の権利利益を害するおそれがある場合。
  • 当社の業務の適正な実施に著しい支障を及ぼすおそれがある場合。
  • 法令に違反または抵触するおそれがある場合。